培った技術を失わないために
日本は、かねてから技術大国と呼ばれてきました。
それは、新たな技術を育むとともに、そのノウハウを継承し、発展させ続けてきたためです。
ところが、団塊世代が60代に達し、その多くが定年退職を迎えたことにより、組織内での技術やノウハウの継承が危ぶまれ、いわゆる「2007年問題」が顕在化しました。
その後、高齢者雇用安定法の改正により、定年延長の動きが定着し、2007年問題は2012年問題として先送りされました。
しかしながら、多くの企業が、未だに技術継承を進めることができていないのが現状です。
技術継承を進める際のハードルには、どのようなものがあるのでしょうか。
要因の1つとして、熟練者の経験に頼る部分が多く、標準化・マニュアル化しにくい点が挙げられます。
しかしながら、マニュアル化を行わずに「そばで見て覚えて」という継承方法では、多くの時間を要してしまいます。
では、どのように技術継承を進めていくべきなのでしょうか。
その切り口を2つご紹介します。
1つ目は、技術継承を熟練者任せにせず、組織が積極的に関与することです。
熟練者は、高い技術能力を持つ人材ではありますが、教育担当ではありません。
熟練者のノウハウを効率よく把握し、分かりやすく整理した上で教育するためには、組織が技術継承を橋渡しする考えを持ち、継承の仕組みや教育者の育成を検討することが重要です。
2つ目は、学ぶ側の視点に立ったマニュアルを整備することです。
業務に精通した熟練者の視点、もしくは文章中心のマニュアルは、学ぶ側が初心者の場合、ポイントを把握しにくいというデメリットがあります。
昨今では、ＩＴツールを活用し、マニュアルに画像・映像を取り入れるなど、技術を可視化して効果的なマニュアル作成に挑む企業も増えています。
経営環境が大きく変化している今こそ、技術の強化と伝承を目的として、業務可視化や古いマニュアルの再整備に取り組んでみてはいかがでしょうか。
